地震は怖い──宮城県沖地震は「刹那*1の後に」来ても、なんらおかしくはない──という事実。
※未だに風邪が治っていないので、変なことを書いているかもしれません。
宮城県沖地震がもうすぐそこまで来ている……という状況だけに、石川県方面で起きた地震に限らず「近年の地震傾向」はとても気になります……。
個人的な趣味視点でしかモノが語れないものの、地震が来るまでに「宮城県では」こういう状態であって欲しいな……と思うことが3点。
鉄道関連。
現有保安設備などをフル活用して「誤報に対する非難を恐れることなく・遅延に対する非難を恐れることなく」地震が来る恐れがあればとにかく非常停止を掛けるシステムを構築して欲しい(既に構築済み？)。
通常運転時に「定時運行性を重視」するのは企業として正しい姿だと思うけれども、それはあくまでも「安全性が不安なく満たされている場合に限って履行すればよい」のであって、「地震が来るかもしれない」のならば「止めるほうが妥当」であることは、既に十分周知されているように思う。
個人的には、むしろ自動車についても道路側では「全信号の赤点滅化(P波受信→S波通過後までの間のみ)」を行い、車両側にも「自動ハザード点灯＋手動減速指示(P波受信→S波通過後までの間のみ)」をするシステムが必要だと思う。
電力関連。
応急送電適性を考えると、いくら見栄えが悪くとも「架空線は架空線のまま維持」して欲しい*1。
余力があれば、応急送電するときに役立つように「迂回に利用できる余剰回線の確保」も。
そして、自治体と共同で「(点検完了→発電再開までの速度が最も早いであろう)火力発電所を拠点とした応急送電シミュレーション」や「近隣電力会社からの給電を受け入れることを前提とした応急送電シミュレーション」を行って欲しい。
阪神淡路大震災応急送電までの7DAYSにある記述や、ライフラインの電化設備依存度が極端に高まりつつある現状を考えると「応急送電を真っ先に完了させないと、ほかのインフラ復旧を大幅に遅らせる原因になる」ので、このあたりは慎重かつ迅速に対応できるような体制作りがどうしても必要になると思う。
通話・通信関連。
可能な限り「リアルタイム通話に関しては、地域内ローカルループを優先的に復旧」させて欲しい。地域ドメイン・企業ドメイン・血縁ドメインなど色々な帰属関係があるが、ボランティアベースを含む地域内ベースの活動が通話断絶によって阻害されれば「即時的な救援活動」にとって致命的なダメージとなりかねないので。
通信については「地域内ローカルループのみを確保しても無意味」なので、こちらは「上流から優先して復旧」させることを前提に、「周辺にある非被災地域の上り線を、迅速に被災地域へとリンクさせる」ことに注力して欲しい。
基本的な対策としては「通話は被災地内部での広域内線的な利用を優先・通信は被災地と非被災地を結ぶ連絡用途を優先」あたりが落としどころになりそうな気がする。
DoCoMoやSBMが採用している「Push-To-Talk」システムのような「パケット音声系」が活躍するかもしれない。
いずれにせよ……
震災対策としては「既存技術の徹底活用」がキーポイントになりそう。
そして、それぞれの対策を行ううえで生成された「マニュアル・ドキュメント・ソフトウェア・ハードウェアの設計図」などといった「ソフトウェア的な資産(＝複製可能な資産)」をうまく共有していくことこそが、イマドキの震災対策として最もコストパフォーマンスに優れ、かつ「一番みんなが安全でいられる可能性が高い」という結論を得るために必要なのかも。
ソフトウェアはハードウェアと違って「イニシャルコストと維持コストはべらぼうに掛かるが、複製に要するコストはそれと比べれば少なくすむ」という特性(ただし長所であるとは限らない)がある。
ハードウェアとソフトウェアの特性差をよく理解している人が集まって防災計画を検討していくようになれば、「次世代防災計画」を始めることも可能なのかも……。
